1922年（大正11年）9月2日に「目黒蒲田電鉄株式会社」として設立し、1939年10月に商号を「東京横浜電鉄株式会社」に変更、1942年5月に「京浜電気鉄道（現：京浜急行電鉄）」、「小田急電鉄」を合併し、商号「東京急行電鉄株式会社」に改称いたしました。戦後、会社再編成を行い、1948年に京王帝都電鉄（現：京王電鉄）、京浜急行電鉄、小田急電鉄を分離しました。2019年9月2日には鉄道事業を分社化し、商号を「東急株式会社」に変更いたしました。

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1949年(昭和24年）5月16日です。

東京証券取引所 プライム市場（2022年4月4日時点）です。

「9005」です。

3月期（3月31日）です。

なお、四半期決算期は、6月30日、9月30日、12月31日です。それぞれIRカレンダーに掲載しています。

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こちらをご覧ください。

東急グループでは、1997年に「美しい時代へ」をスローガンに、人々の多様な価値観に対応した「美しい生活環境の創造」をグループ理念として掲げ、各社の「自立」を前提に互いに連携しあい、相乗効果を生み出す「共創」を推し進め、信頼され愛される東急ブランドの確立を目指しています。

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当社では、2019年9月に長期経営構想～未来に向けた美しい生活環境の創造～を策定しました。

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本決算の発表は例年5月中旬、四半期決算の発表は例年8月中旬、11月中旬、2月中旬に行っています。決算発表その他のスケジュールは、決まりしだいIRカレンダーに掲載しています。

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速報性を重視した情報としては「決算短信」を、内容をより解りやすく説明したものとしては「決算説明会資料」を、法定資料としては「有価証券報告書」を、それぞれ本サイトからPDFファイルでダウンロードしていただくことができます。

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決算資料のダウンロードはこちら

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「決算短信」の表紙下部および「決算短信」の末尾の「参考資料」などに記載しています。なお、配当予想も「決算短信」の表紙下部に記載しています。

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「財務情報」にございます「業績ハイライト」をご覧ください。

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「財務情報」にございます「主な経営指標」をご覧ください。

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「財務情報」にございます「セグメント別情報」をご覧ください。

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大規模改良工事等に伴い、一時的に建設した仮設施設等を撤去する非出金費用であり、財務の健全性の観点からも、大規模工事の竣工に応じて交通事業の営業費用として計上されるものです。

当社では「営業利益＋減価償却費＋のれん償却費＋固定資産除却費」として算出し、簡易な営業キャッシュフローを表す指標として活用しています。東急EBITDAは、いわゆるEBITDA（営業利益＋減価償却費）に加え、過去の企業再編によって発生した「のれん償却費」と、鉄道事業の大規模改良工事の竣工に伴い変動的に計上される2つの非出金費用を合計することで、本質的な当社のキャッシュフロー創出力を表すことになります。

期末配当金支払基準日は3月31日、中間配当金支払基準日は9月30日です。
なお、権利確定に必要なお取引期日については、お取引証券会社等にお問い合わせください。

こちらをご覧ください。

 受取期間を経過した場合は、配当金領収証に必要事項をご記入、ご捺印のうえ、三井住友信託銀行（以下記載）へご送付ください。なお、お支払い開始日から満3年を経過しますと、定款の規定によりお支払いできませんので、お早めにお手続きください。

口座振込を希望される株主さまは、お取引証券会社等までお申し出ください。また、特別口座に記録されている株主さまは三井住友信託銀行（以下記載）までお申し出ください。

株券電子化前に証券保管振替機構をご利用でなかった株主さまの株式については、三井住友信託銀行に開設された特別口座に記録されます。
特別口座は株式を売買するための取引口座ではありませんので、特別口座に記録された株式を売却するには、あらかじめ証券会社に株主さまの取引口座を開設し、株式の残高を振り替える必要があります。

特別口座に記録された株式に関するお手続き（特別口座からの口座振替、住所・氏名のご変更、相続、配当金受取方法のご指定等のご請求、単元未満株式の買取請求・買増請求など）につきましては、三井住友信託銀行（以下記載）にお問い合わせください。なお、お手続きは、同社の全国本支店にてお取次ぎします。

お取引証券会社等までご連絡ください。

証券会社等とお取引がない場合は、特別口座管理機関である三井住友信託銀行までお問い合わせください。

※なお、未払配当金の支払請求につきましては、株主名簿管理人である三井住友信託銀行までお問い合わせください。

100株です。

単元未満株式の買取請求・買増請求の手続きを行ってください。

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定時株主総会は例年6月下旬に開催しています。

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株主総会基準日終了時点の株主名簿に記載されている株主さまに対して、株主総会の招集通知および議決権行使書をお送りしています。議決権は以下のいずれかの方法により行使が可能です。

1. 本行使書をご持参のうえ、株主総会にご出席いただく
2. 本行使書に賛否をご表示、ご押印のうえ、ご返送いただく
3. インターネット上の議決権行使ウェブサイトにアクセスいただき、本行使書に記載の議決権行使コード及びパスワードをご利用のうえ、賛否をご投票いただく

お土産の配布は予定していません。

三井住友信託銀行株式会社です。

株主の皆さまには、ご所有株式数に応じ、東急線全線または東急バス各路線にご乗車いただける株主優待乗車証や当社グループ各施設でお買い物・ご宿泊等にご利用いただけるご優待券をお送りしております。

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株主の方以外でもお使いいただけます。

※株主優待乗車証（パス券式）をPASMOに移し替えた場合は、記名された本人以外のご利用ができなくなります。

3月31日、9月30日です。

なお、権利確定に必要なお取引期日については、お取引証券会社等にお問い合わせください。

• 3月31日現在の株主さまには、株主優待乗車証および株主ご優待券を5月中旬にお送りいまします。
• 9月30日現在の株主さまには、株主優待乗車証および株主ご優待券を11月中旬にお送りいたします。

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お手元に届いたときよりご利用いただけます。
有効期間について、詳しくはこちら

株主優待の発送時期については、こちらをご覧ください。

発送時期を過ぎても優待が届かない場合は、三井住友信託銀行（以下記載）までお問い合わせください。

紛失された場合の再発行はいたしかねます。ご了承ください。

※株主優待乗車証（パス券式）をPASMOに移し替えた後の紛失または障害により再発行する場合を除きます。

株主優待乗車証のうち、電車全線パスおよび電車・東急バス全線パスはPASMOに移し替えてご利用いただけます。

※電車・東急バス全線きっぷは移し替えることができません。

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東急線全線（東横線、目黒線、田園都市線、大井町線、池上線、東急多摩川線、世田谷線、こどもの国線）でご利用いただけます。

また「電車・東急バス全線きっぷ」および「電車・東急バス全線パス」については、東急バス各路線でもご利用いただけます。

※東急線と相互直通運転を行っております他社線は、当社発行の株主優待乗車証ではご利用いただけません。

※東急バスについては、空港直行バスなど一部ご利用いただけない路線があります。

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切り離してお使いいただけます。

当社のコーポレート・ガバナンスについては、考え方や体制などの詳細を以下の「コーポレート・ガバナンス」に記載しています。

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東急お客さまセンターや東急電車モニターなどを通じていただいたご意見、ご要望を参考にした業務改善や国際交流、環境保全、教育、文化の発展を支援する財団活動、沿線の皆さまとの協働による地域コミュニティー活動、文化講演会など、社会貢献活動や環境活動を積極的に推進しています。

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1997年に制定した「自然環境との融和をめざした経営を行う」という東急グループ経営理念に基づき、事業活動に伴う環境負荷を可能な限り低減していくよう努力を積み重ねています。鉄道は環境負荷の小さい公共交通機関であり、その利用促進が社会全体の環境負荷低減につながります。また、エネルギー効率の高い新型車両への更新や、新しい渋谷駅において自然換気システムや放射冷房を採用するなど、先進技術を取り入れた省エネルギー対策を進めています。

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東急グループは、1918年の「田園都市株式会社」設立にはじまり、交通事業、不動産事業、生活サービス事業、ホテル・リゾート事業ほかを事業分野としています。

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当社の格付けについては「社債・格付情報」に記載しています。

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当社を担当しているアナリストの方々については「アナリスト情報」に掲載しています。

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東急グループお客さまご案内窓口「東急お客さまセンター」へお問い合わせください。

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